こんにちわ、Hikaru Sanoです。
最近では手頃な価格のものも増え、一般の人でも比較的簡単に手にできるようになったドローン。
そんなドローンで起こり得る事をドローン視点で映像化した動画、「Shooting Down Drone Attempt」が注目を集めています。
ドローン被害は他人事じゃない？
ドローンについてメディアでは比較的事件事故ばかり取り上げられていますが、もしかしたらそれは他人事じゃなくなるかも知れません。
YouTubeで「ViralHog」が公開した「Shooting Down Drone Attempt」という35秒の動画が、ドローンについて起こり得る事を動画にしていました。
なんの説明もなくいきなり始まる動画なのですが、映し出されたのは綺麗な家屋と1人の女性。
カメラは引きつつ家全体を写し始めますが、女性は怪訝な顔でコチラを見ています。
すると女性は突然、コチラに何かを投げつけてきました。
そう、この動画を撮影しているのはドローンであり、ドローン視点で「女性宅を盗撮しに来た」様子が記録されていたのです。
そりゃ突然自宅の前に不審なドローンがいれば、撃ち落としたくもなりますよね。
そのまま飛行・撮影を続けるドローンに女性は、銃を向けて撃ち落そうともします。
これが実際にドローンによる動画なのか、あるいはこういった動画を撮る為にクレーン撮影されたものかはわかりません。
ですが、こういった事を簡単に行えるドローンは、かねてより問題になっている「プライバシー問題」がいかに発生しやすいのかを説明していますね。
日本では航空法の「第九章 無人航空機」で、ドローンの利用についての制限が決められています。
具体的には「飛行の禁止空域」「飛行の方法」「届け出」についての取り決めで、航空法が定める禁止空域以外で下記の条件を満たした時のみ、または禁止空域利用時に許可を取った場合のみ利用できる事になっています。
- 日中（日出から日没まで）に飛行させること
- 目視（直接肉眼による）範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
- 人（第三者）又は物件（第三者の建物、自動車など）との間に３０ｍ以上の距離を保って飛行させること
- 祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと
- 爆発物など危険物を輸送しないこと
- 無人航空機から物を投下しないこと
スマホで制御できるものもリリースし始めており、ルールを守れば面白い動画や画像が撮影出来る機器だけに、悪用されないかだけが本当に気がかりですね。
まとめ
いかがでしたか？
今はそこまで普及率が高いわけではないので頻繁にニュースになったりしませんが、普及率が高くなれば盗撮盗難、あるいはテロといった事件にも利用されかねません。
宅配企業がドローンで無人宅配を試みるといった取り組みもあるので一概にドローンが悪いとは言いませんが、それでも折角の技術が犯罪に使われるのは気持ちの良いものじゃありませんね。
